チケット販売システム – 株式会社パストラーレ

平素は格別のお引き立てを賜り、誠に有難うございます。

このたびチケット販売システム【いつでも発券】のWebサイトをオープンいたしました。
本サイトを通じて、皆様により一層有益な情報をお届けできれば幸いです。

当社は2004年からチケット販売システムを展開しております。今日までの間にテクノロジーの進化や、ご利用されているお客様の声を採り入れながら性能をアップして参りました。
2017 年までは他のシステム取扱会社との協業体制でしたが、現在は自社名（パストラーレ）にて営業展開しております。

今後とも宜しくお願い申し上げます。

チケット販売システムの新エディション【いつでも発券】は、コスト低減効果の高いマルチテナント型 SaaS を採用して、機能的には一切妥協せず、お客様にとって使いやすく高性能を目指し、2004年より培ってきたノウハウを出し惜しみなく集大成したシステムになります。

マルチテナント型 SaaSならではの無償バージョンアップを保証して、比類ない価格性能比を実現しており、今までコスト的にシステム導入を諦めていたならば、当該クラウドサービスで全て解決できます。

無料でトライアル（お試し利用）できますので、フルスペックのチケット販売システムをご体験いただければ幸いです。

(公社)全国公立文化施設協会より「公文協チケットソリューション・推奨システム」に認定されました。

従前は新しい公チケとして公文協とタイアップして展開しておりましたが、本日よりスキームを改め、当該クラウドサービス「いつでも発券・チケット販売システム」は公文協の推奨システムとして認定を受けました。

全国公文協の会員施設が【いつでも発券】に登録した公演情報は、全国公文協の「公文協公演情報＆TICKET」サイトに自動掲載されて、チケット予約サイトへ自動でリンクが貼られます。

このたび弊社が「IT導入支援事業者」に採択されまして、弊社が扱う「いつでもシリーズ」3システムが、補助金対象（ITツール）になりました。

●施設予約システム【いつでも貸館】

●チケット販売システム【いつでも発券】

●講座運営システム【いつでも学習】

初年度経費の2分の1に対して補助金を申請できます。（申請には条件・期限・審査がございます）

【IT導入補助金2020】

令和元年度補正・令和二年度補正（特別枠含む）

サービス等生産性向上ＩＴ導入支援事業費補助金

IT導入補助金2021の対象ツールに採択されました。

このたび弊社が「IT導入支援事業者」に採択されまして、弊社が扱う「いつでもシリーズ」（下記３システム）がIT導入補助金2021の対象（ITツール）になりました。

●施設予約システム【いつでも貸館】
●チケット販売システム【いつでも発券】
●講座運営システム【いつでも学習】

【IT導入補助金2021】 https://www.it-hojo.jp/

「通常枠A類型」又は「低感染リスク型ビジネス枠D類型」で補助金の申請が可能です。

2021年度 (公社)全国公立文化施設協会・研究大会（栃木）に協賛事業でブース出展しました。

6月10(木)～6月11日(金)、栃木県総合文化センターで開催された「公立文化施設協会研究大会」へ、いつでも貸館・いつでも発券・いつでも学習の３システムを出展いたしました。

昨年（愛知大会）は中止になりましたので、2年ぶりの公立文化施設協会研究大会になります。

例年より参加者は少なめでしたが、目的を以って出展ブースへ足を運ばれた会員様とは、内容の濃いお話ができました。

自治体総合フェア2021に出展しました。

パシフィコ横浜で開催された自治体総合フェア2021に、クラウドサービス「いつでもシリーズ」３システムを出展しました。

１．公立施設向け施設予約システム「いつでも貸館」
２．生涯学習向け講座運営システム「いつでも学習」
３．公共ホール向けチケット販売システム「いつでも発券」

会期：2021年5月12日(水)〜14日(金)
会場：パシフィコ横浜展示ホールA
主催: 一般社団法人日本経営協会

2020年度末の時点で、クラウドサービス「いつでもシリーズ」のご利用数は91本になりました。

内訳は下記です。
【いつでも発券】チケット販売システム： 38本
【いつでも貸館】施設予約システム：49本
【いつでも学習】講座運営システム：4本

過去2004年～2018年に扱っていた（クラウドサービスではない）旧エディションも合算すると、チケット販売システムは約150本、施設予約システムは約90本を展開させていただいた事になります。

クラウドサービスにした「いつでもシリーズ」のリリースは2019年度からですので、僅か2年で91本ものご導入を賜ることができました。

弊社独自のサービス形態が市場ニーズに受け容れられたと自負しておりますが、今後も社会に貢献できるよう努力を続けてまいります。